MMD研究所は10月3日、日本、米国、中国の都市部におけるスマートフォンに関する調査結果を発表しました。対象は日本（東京、大阪）、米国（ニューヨーク州、カリフォルニア州ロサンゼルス、カリフォルニア州サンフランシスコ）、中国（北京、上海）に住む15歳～69歳のスマートフォンユーザー。
まずOSシェアですが、調査結果によると、日本ではiPhoneが49.4%、Androidが50.4%とほぼ均衡。米国ではiPhoneが58.7%と過半数を占めました。反対に中国では、iPhoneが33.7%でAndroidのシェアが強くなっています。
「日本ではiPhoneが圧倒的」という話をよく聞いたものですが、どうやら状況は変わってきている様子。もちろん、年齢別にみるとまた違ってくるのでしょうが。
そんなiPhoneですが、メイン利用しているiPhoneの機種についても国によって傾向が違ってきます。日本ではiPhone SE（第2世代）やiPhone 8、iPhone 11が強いのに対して、米国や中国でiPhone 13やiPhone 12シリーズが上位に。日本の場合は、買い替えサイクルが長くなり、新機種に手が伸びていないという状況な気がします。ちなみに、iPhone 14シリーズが登場していないのは、調査期間が2022年8月23日～8月28日だったため。
続いてメインで利用しているAndroidのメーカーですが、日本ではSHARPが強く、米国ではSamsungが圧倒的。中国ではHUAWEIとそれぞれ大きく異なる結果になっています。Google（Pixel）があまり売れていないのは、日本だけではなく、米国でも同じようです。
このほか、5G端末の割合や契約している通信会社などの調査結果も報告されています。詳細はMMD研究所のサイトでご確認ください。
